家が売れないストレスの原因と、次にやること|内見の有無で切り分ける

家が売れないストレスの原因と、次にやること|内見の有無で切り分ける

この記事でわかること

  • 家が売れないストレスがどこから来ているのか
  • 内見の有無で原因を切り分ける方法
  • 売れないまま待つのをやめて、次にやること

売り出してから何か月も動きがない。内見の連絡が来ない日が続き、不動産会社からの報告も「反響なし」ばかり。そのうち週末のたびに気持ちが重くなり、家の話題そのものが憂鬱になる。

家が売れないストレスは、売れないこと自体よりもいつ終わるのか分からないことから来ています。期限が見えていれば人は耐えられますが、先が見えないまま固定資産税や住宅ローンの支払いだけが続くと、消耗していきます。

ただし、売れない状態には必ず理由があります。運や縁の問題ではなく、価格・見せ方・会社の動き方のどこかに原因があります。切り分ければ、次にやることは決まります。

この記事では、家が売れないストレスの正体を整理したうえで、原因を切り分ける方法と、待つのをやめて動くための具体的な手順を説明します。

目次

家が売れないストレスはどこから来るのか?

家が売れない期間の終わりが見えないことが一番の負担

売却活動には決まった期限がありません。3か月で決まる人もいれば、1年かかる人もいます。この不確定さが、精神的な負担の中心にあります。

さらに、売れないあいだも支払いは続きます。住宅ローン、固定資産税、マンションなら管理費と修繕積立金。空き家であれば、それに加えて管理の手間もかかります。

内見のたびに生活が乱されて疲れる

住みながら売る場合、内見のたびに掃除をして、時間を空けて、家を出る必要があります。それが何度も続いて成約に至らないと、徒労感が積み重なります。

売却の悩みは誰にも相談しにくい

売却は近所や親族に知られたくないことが多く、相談相手が限られます。不動産会社の担当者が唯一の相談先になりますが、その担当者が動いていないことが原因の場合、状況は変わりません。

家が売れない原因を内見の有無で切り分ける

やみくもに値下げする前に、原因を切り分けてください。判断の分かれ目は、内見の申し込みがあるかどうかです。

家が売れない原因の切り分け方内見の申し込みが来ないなら価格か露出の問題。内見は来るが決まらないなら物件そのものか販売条件の問題。どちらにも当てはまらないなら不動産会社が動いていない可能性がある。売れない原因は、内見の有無で切り分けられる内見の申し込みはあるか来ない来る価格か、見られ方の問題・売り出し価格が相場より高い・掲載写真が少ない、暗い・ポータルサイトに出ていない・レインズに登録されていない物件か、条件の問題・室内の傷みや汚れが目立つ・写真と実物の印象が違う・引き渡し時期が合わない・値引きに応じる余地がないどちらにも当てはまらない場合、不動産会社が動いていない可能性を疑ってください
内見の有無で、売れない原因は切り分けられる

内見が来ないなら、家が売れない原因は価格か見られ方

そもそも問い合わせがないなら、買い手はあなたの家の中を見る前に候補から外しています。原因は価格か、情報の出方のどちらかです。

  • 売り出し価格が近隣の成約事例より高い
  • 掲載されている写真が少ない、暗い、生活感が強い
  • 主要なポータルサイトに掲載されていない
  • レインズに登録されていない、または情報が古いまま

レインズへの登録は、専任媒介なら契約から7日以内、専属専任媒介なら5日以内が義務です。登録証明書を受け取っていない場合は、担当者に確認してください。

内見は来るのに売れないなら、物件か販売条件が原因

見に来る人がいるのに決まらないなら、価格設定は大きく外れていません。実物を見たときの印象か、販売条件に理由があります。

  • 室内の傷みや汚れ、においが気になる
  • 掲載写真と実物の印象が違う
  • 引き渡し時期が買い手の希望と合わない
  • 値引きにまったく応じない姿勢が伝わっている

どちらでもないなら不動産会社が動いていない

価格も相場どおりで、写真も十分で、それでも数か月動きがないなら、不動産会社が積極的に売ろうとしていない可能性を疑ってください。

専任媒介では、依頼を受けた会社が他社からの問い合わせに応じず、自社で買主を見つけようとする場合があります。売主と買主の双方から手数料を得るためです。この状態では、買い手の母数が大きく減ります。

家が売れないストレスを減らすためにやること

手順1:家を売る期限を自分で決める

「売れるまで」という状態が一番つらいので、まず期限を区切ってください。あと2か月動きがなければ方針を変える、と決めるだけで、待つ時間の意味が変わります。

手順2:不動産会社から販売状況の報告を書面で受け取る

専任媒介は2週間に1回以上、専属専任媒介は1週間に1回以上の報告が義務づけられています。口頭ではなく、問い合わせ件数や掲載状況が分かる形で受け取ってください。

報告が来ていない、内容が毎回同じ、という場合はそれ自体が問題です。

手順3:不動産会社との媒介契約の期限を確認する

専任媒介と専属専任媒介の契約期間は最長3か月です。期限が来れば、更新せずに他社へ切り替えられます。

契約期間中でも、報告義務が果たされていないなど正当な理由があれば解除を申し出ることができます。まず契約書の条項を確認してください。

手順4:他社の査定を取って売り出し価格の基準を作り直す

今の売り出し価格が妥当かどうかは、今の会社に聞いても客観的な答えは返ってきません。その価格を決めたのが同じ会社だからです。

別の会社の査定額を並べて初めて、価格が原因なのかどうかが判断できます。査定を受けたからといって、今の会社との契約を切る必要はありません。

手順5:売る以外の選択肢も並べておく

賃貸に出す、期間を空けて売り直す、買取に切り替える。選択肢を並べておくと、「売れなければ終わり」という感覚が薄れます。

家が売れないからと値下げする前に確認すること

売り出し価格の値下げは一度きりにする

小刻みに何度も下げると、買い手に「まだ下がる」と見られて様子見されます。下げるなら、根拠を持って一度で判断してください。

近隣の成約事例と売り出し価格を比べる

国土交通省が実際の取引価格を公開しています。自分の家に条件が近い取引を探せば、売り出し価格が相場からどれくらい離れているかを自分で確認できます。

値下げより掲載写真を撮り直すほうが効く場合がある

内見が来ていない原因が写真なら、値下げしても効果は薄いままです。明るい時間に撮り直す、部屋を片付ける、掲載枚数を増やすほうが先です。

家が売れないとき不動産会社を変えるべきかの判断

不動産会社を変えたほうがよい4つの兆候

  • 販売状況の報告が来ない、または毎回同じ内容
  • レインズの登録証明書を受け取っていない
  • 値下げ以外の提案が出てこない
  • 連絡がつきにくい、折り返しが遅い

不動産会社を変える前にやること

いきなり解除を申し出る前に、他社の査定を受けて金額と提案内容を比べてください。今の会社の対応が悪いのか、物件そのものが売りにくいのかは、比べて初めて分かります。

家が売れないストレスに関するよくある質問

家が売れないのは何か月からが長いのですか?

物件や地域によりますが、3か月を過ぎても内見がまったくない場合は、価格か情報の出方に原因があると考えて見直すのが一般的な目安です。

売り出し中に他社の査定を受けてもよいですか?

問題ありません。査定は金額を出してもらう行為で、契約とは別です。ただし専任媒介の期間中に他社と媒介契約を結ぶことはできないため、契約先を変えるなら期限か解除の手続きが必要です。

値下げすれば必ず売れますか?

内見が来ていない場合、価格が原因なら効果があります。しかし写真や掲載状況が原因なら、値下げしても内見は増えません。原因を切り分けてから判断してください。

売り出しをいったん止めることはできますか?

できます。長く掲載され続けると「売れ残り」と見られやすくなるため、時期を空けて出し直す方法もあります。担当者に相談してください。

売れないまま住み続けても問題ありませんか?

問題はありませんが、住宅ローンや固定資産税の支払いは続きます。住み替え先が決まっている場合は、二重の負担になる期間を想定しておく必要があります。

不動産会社を変えると買い手に不利に見られますか?

買い手には媒介契約の履歴は見えません。掲載期間の長さは分かることがあるため、いったん取り下げてから出し直す方法を検討してください。

まとめ:家が売れないストレスは原因の切り分けで軽くなる

  • ストレスの正体は、終わりが見えないこと
  • 内見が来ないなら価格か見られ方、来るのに決まらないなら物件か条件
  • どちらでもないなら、会社が動いていない可能性を疑う
  • 値下げの前に、写真とレインズ登録を確認する
  • 他社の査定を取って、価格の基準を作り直す

待っているだけでは状況は変わりません。期限を決めて、原因を切り分けて、動かないなら方針を変えてください。

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この記事を書いた人

当サイトは、国土交通省の不動産取引価格情報や、宅地建物取引業者の登録情報など、公的に公開されているデータをもとに編集しています。

家を売るときに多くの方が悩むのが「この家はいくらで売れるのか」「どの不動産会社に依頼すればいいのか」という点です。同じ物件でも、査定を依頼する会社や地域の市場の状況によって提示される価格は変わりますし、査定額がそのまま売却価格になるとも限りません。

そこで、成約価格・売り出し価格・査定額を区別したうえで、市区町村ごとの実際の成約データと、免許を受けている不動産会社の情報を整理しています。

「査定額だけで不動産会社を決めない」「複数の会社を比較する」「売却価格と手取り額を分けて考える」といった、売却前に知っておきたい点を重視しています。

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